プログラムの目的

　 眼科臨床では小児から高齢者までを対象とした多彩な眼疾患を診療する。また、眼科の治療面では内科的ならびに外科的な治療が必要であり、幅広い医療技術の習得が求められている。特に、獨協医科大学越谷病院のように地域を担った医療機関では、幅広い眼科領域での高い臨床技術が求められる。当院では下記の目標を掲げ眼科医の育成を目指す。
１． 一般眼科に精通し、幅広い知識と技術を備えた眼科医
２． 専門性の高い眼科医療を行える眼科医
３． 一般診療所のみならず総合病院の眼科医として勤務するために必要かつ十分な診療技術を身に付け、地域医療に貢献できる眼科医
４． 学会ならびに論文発表を通じて眼科学の発展に貢献できる眼科医

指導医と専門領域

A. 研修基幹施設：獨協医科大学越谷病院
（年間 内眼手術2,279件、外眼手術130件、レーザー手術460件）

B. 専門研修連携施設

C. 関連施設

研修開始時期と期間

平成29年4月1日～平成33年3月31日
研修を行う専門研修連携施設および研修時期・期間は、専攻医ごとに適宜変更あり。

プログラム概要

　研修期間の最初の2年間は研修基幹病院である獨協医科大学越谷病院で研修を行なう。この期間内に多彩な症例を外来・病棟診療で経験する。また、週1～2回、研修連携施設あるいかは関連施設にて研修を行い、地域医療を経験する。
　4年目は、研修連携病院での研修を中心とし、地域医療の担い手の一人として臨床経験を積む。この期間中は週1回、研修基幹病院で専門再来を担当し、専門性の高い診療を経験する。
　また、2年目から社会人大学院を専攻することも可能で、臨床を中心とした研究を行い4年間で学位を取得する。この場合は、研修基幹病院で3および4年目の研修を続けながら、専門再来をローテンションするとともに、週1～2回の研修連携施設あるいかは関連施設での研修を継続する。

A. 社会人大学院を専攻しない場合
1) 1～3年目：獨協医科大学越谷病院で研修＋週1-2回の連携あるいは関連施設での研修
2) 4～5年目：連携施設で研修
3) 5年目：眼科専門医試験
4) 6～9年目：獨協医科大学越谷病院で臨床経験を積む
5) 10年以降：獨協医科大学越谷病院あるいは連携施設での勤務を継続する。

B. 社会人大学院を専攻する場合
1) 1年目：獨協医科大学越谷病院で研修＋週1-2回の連携あるいは関連施設での研修
2) 2～6年目：獨協医科大学越谷病院で研修＋週1-2回の連携あるいは関連施設での研修を続けながら臨床研究を行う。6年目で大学院を修了し学位を取得する。
3) 5年目：眼科専門医試験
4) 7～9年目：連携施設で臨床経験を積む
5) 10年以降：獨協医科大学越谷病院で教職員として勤務、連携施設での勤務を継続あるいは海外に留学し研究を行う。

研修の週間計画

専門研修基幹施設：獨協医科大学越谷病院眼科、専攻医によって手術日が異なります。

＊朝は8～9時

専門研修連携施設：ここに代表例を示します。手術や症例検討会ならびに診療日の曜日等に若干の違いがあります。

到達目標

　専攻医は獨協医科大学越谷病院眼科研修プログラムによる専門研修により、専門知識、専門技能、学問的姿勢、医師としての倫理性、社会性を身につけることを目標とします。
A.専門知識

年次ごとの到達目標

　専攻医の評価は、プログラム統括責任者、専門研修指導医、専攻医の3者で行います。専門研修指導医は3か月ごと、プログラム統括責任者は6か月ごとの評価を原則とします。

下記の目標につき専門医として安心して任せられるレベル

研修到達目標の評価

● 研修の評価については、プログラム統括責任者、指導管理責任者（専門研修連携施設）、専門研修指導医、専攻医、研修プログラム委員会が行います。
● 専攻医は専門研修指導医および研修プログラムの評価を行い、4:とても良い、3:良い、2:普通、1：これでは困る、0:経験していない、評価できない、わからない、で評価します。
● 専門研修指導医は専攻医の実績を研修到達目標にてらして、4:とても良い、3:良い、2:普通、1：これでは困る、0:経験していない、評価できない、わからない、で評価します。
● 研修プログラム委員会（プログラム統括責任者、指導管理責任者、その他）で内部評価を行います。
● 領域専門研修委員会で内部評価を行います。
● サイトビジットによる外部評価を受け、プログラムの必要な改良を行います。

専門研修管理委員会

　専門研修基幹施設に専門研修プログラム管理委員会を置きます。専門研修プログラム管理委員会は、プログラム統括責任者、基幹施設の専門医指導医（1名）および各連携施設の担当者から構成され、専門研修プログラム全般の管理と、専門研修プログラムの継続的改良を行います。

専攻医の就業環境について

　専門研修基幹施設、専門研修連携施設はそれぞれの勤務条件に準じますが、以下の項目について、配慮がなされていることに対して研修施設の管理者とプログラム統括責任者が責務を負います。
1. 専攻医の心身の健康維持への配慮がされている。
2. 週の勤務時間の基本と原則が守られている。
3. 当直業務と夜間診療業務との区別、また、それぞれに対応した適切な対価が支払われている。
4. 適切な休養について明示されている。
5. 有給休暇取得時などのバックアップ体制が整備されている。

専門研修プログラムの改善方法

1. 専門研修プログラム管理委員会は、プログラムも含めて必要な改善を適宜行います。
2. 問題が大きい場合や専攻医の安全を守る必要がある場合などは、研修施設の管理者と専門研修プログラム統括責任者で総合的に判断し、専門研修プログラム委員会へ提言し、協力を得ることができます。
3. 専門研修指導医は眼科専門医指導医講習会に定期的（少なくとも5年に1回）参加する。

修了判定について

　修了要件は以下のとおりです。
1. 専門研修を4年以上行っていること。
2. 知識・技能・態度について目標を達成していること。
3. プログラム統括責任者が専門研修プログラム管理委員会の評価に基づき、研修修了の認定を行っていること。

専攻医が修了判定に向けて行うべきこと

　専攻医はプログラム統括責任者の修了判定を受けた後、日本専門医機構の眼科領域専門医委員会に専門医認定試験受験の申請を行います。医師以外の他職種の1名以上からの評価を受けるようにします。

専門研修施設とプログラムの認定基準

　獨協医科大学越谷病院眼科は以下の専門研修基幹施設の認定基準を満たしています。
1. 初期臨床研修の基幹型臨床研修病院の指定基準を満たす病院であること。
2. プログラム統括責任者1名と、眼科6領域の専門的な診療経験を有する専門医6名、他の診療科との連携委員1名の合計8名以上が勤務していること。
3. 原則として年間手術症例数が700件以上あること。
4. 症例検討会が定期的に行われていること。
5. 専門研修プログラムの企画、立案、実行を行い、専攻医の指導に責任を負えること。
6. 専門研修連携施設を指導し、研修プログラムに従った研修を行うこと。
7. 臨床研究・基礎研究を実施し、公表した実績が一定数以上あること。
8. 施設として医療安全管理、医療倫理管理、労務管理を行う部門を持つこと。
9. 施設実地調査（サイトビジット）による評価に対応できる体制を備えていること。
10. 研修内容に関する監査・調査に対応できる体制を備えていること。

専門研修連携施設

　獨協医科大学越谷病院眼科研修プログラムの施設群を構成する専門研修連携施設は以下の条件を満たし、かつ、当該施設の専門性および地域性から専門研修基幹施設が作成した専門研修プログラムに必要とされる施設です。
1. 専門性および地域性から当該研修プログラムで必要とされる施設である。
2. 専門研修基幹施設が定めた研修プログラムに協力して、専攻医に専門研修を提供する。
3. 指導管理責任者(専門研修指導医の資格を持った診療科長ないしはこれに準ずる者）1名以上が配置されている。
4. 症例検討会が定期的に行われている。
5. 指導管理責任者は当該研修施設での指導体制、内容、評価に関し責任を負う。

専門研修施設群の構成要件

　獨協医科大学越谷病院眼科専門研修プログラムの専門研修施設群は、専門研修基幹施設と専門研修連携施設が効果的に協力して一貫した指導を行うために以下の体制を整える。
1. 専門性および地域性から当該プログラムで必要とされる施設であること。
2. 専門研修基幹施設が定めた研修プログラムに協力して、専攻医に専門研修を提供すること。
3. 専門研修基幹施設と専門研修連携施設は研修プログラムを双方に持ち、カンファレンスや症例検討会で情報を共有し、双方で確認し合うこと。
4. 専門研修施設群で、専門研修指導医が在籍していない場合には、専門研修基幹施設が推薦する病院として指導の責任をもち、専門研修基幹施設の専門研修指導医が必ず週1回以上指導を行う。
5. 専門研修基幹施設と専門研修連携施設の地理的分布に関しては、地域性も考慮し、都市圏に集中することなく地域全体に分布し、地域医療を積極的に行っている施設を含む。
6. 専門研修基幹施設と専門研修連携施設は研修プログラム管理委員会で、専攻医に関する情報を6か月に一度共有する。

専門研修施設群の地理的範囲

　連携施設および関連施設は主に埼玉県の病院です。地域医療に配慮し、都市圏に偏在することなく、地域医療を担っている施設が含まれています。また、遠隔地（函館市と郡山市）の施設が含まれていますが、当施設での研修の際には飛行機あるいは新幹線での移動を原則とし、移動による時間のロスを最小限とする。専門研修基幹施設の眼科6領域の研修委員と他科診療連携委員、専門研修連携施設でカバーできないような領域を研修できる施設も含まれています。

専攻医受入れ数についての基準

　専攻医受入れ人数は専門研修指導医数、診療実績を基にして決定します。専攻医受入れは、専門研修施設群での症例数が十分に確保されていることが必要です。
専攻医受入れは、全体（4年間）で専門研修施設群に在籍する指導医１人に対し、専攻医3人を超えないように調整します。
募集定員：指導医1名につき3名までの専攻医の指導が可能と考えると、指導できる専攻医数は 5×3÷4＝3.75となり、1学年約3名専攻医募集が可能となります。

診療実績基準

　獨協医科大学越谷病院の平成27年の年間手術件数は、内眼手術2,279件、外眼手術130件、レーザー手術460件で、専門研修施設群合計は、内眼手術7,682件、外眼手術895件、レーザー手術4,620件と年間5名が研修する上で充分な基準を満たしています。なお、法令や規定を遵守できない施設、サイトビジットでのプログラム評価に対して、改善が行われない施設は認定から除外されます。

眼科研修の休止・中断・プログラム移動、プログラム外研修の条件

1. 大学院※、海外留学、海外留学に同行の場合
2. 出産・育児、病気、介護で研修を中断した場合
1) 研修期間の中で産休（産前6週、産後8週、計14週）は研修期間に含めます。
2) 研修期間中で傷病や育児休暇により研修を中断する場合、研修期間の休止を本人が申請し、復帰する時には復帰申請を行い、残りの研修期間を補います。
3)上記以外の理由で委員会が認めた場合
休止申請を行い、認められれば専門研修を休止できます。
※大学院に在籍しても眼科臨床実績がある場合、専門研修指導医の証明とともに、眼科領域研修委員会に申請を行い、認められれば臨床実績を算定できます。

眼科研修プログラム管理委員会

　専門研修基幹施設に専門研修プログラム管理委員会を置きます。専門研修プログラム管理委員会は、プログラム統括責任者、基幹施設の専門医指導医（１名）および各連携施設担当者で構成され、専攻医および専門研修プログラム全般の管理と、専門研修プログラムの継続的改良を行います。プログラム管理委員会は以下の役割と権限を持ちます。
1) 専門研修プログラムの作成を行います。
2) 専門研修基幹施設、専門研修連携施設において、専攻医が予定された十分な手術経験と学習機会が得られているか評価し、個別に対応法を検討します。
3) 適切な評価の保証を専門研修プログラム統括責任者、専門研修プログラム連携施設担当者とともに行います。
4) 修了判定の評価を委員会で行う。本委員会は年１回の研修到達目標の評価を目的とした定例管理委員会に加え、研修施設の管理者や専門研修プログラム統括責任者が研修に支障を来す事案や支障を来している専攻医の存在などが生じた場合、必要に応じて適宜開催します。

専門研修実績記録システム、マニュアル等について

　専攻医は、眼科専門研修マニュアル（資料１）に基づいて研修します。研修実績と評価を記録し保管するシステムは眼科領域研修委員会の研修記録簿（資料２　エクセル形式＊添付）を用います。専門研修プログラムに登録されている専攻医の各領域における手術症例の蓄積および技能習得は定期的に開催される専門研修プログラム管理委員会で更新蓄積されます。眼科領域研修委員会ではすべての専門研修プログラム登録者の研修実績と評価を蓄積します。指導医は眼科研修指導医マニュアル（資料３）を使用します。

専門研修指導医による指導とフィードバックの記録

　専攻医に対する指導内容は、研修記録簿に時系列で記入して、専攻医と情報を共有するとともに、プログラム統括責任者および専門研修プログラム管理委員会で定期的に評価し、改善を行います。
1. 専門研修指導医は3か月ごとに評価します。
2. 専門研修プログラム統括責任者は6か月ごとに評価します。

専研修に対するサイトビジットへの対応について

　専門研修プログラム統括責任者は日本専門医機構の行うサイトビジットによるプログラム評価を受けます。その評価は専門研修プログラム管理委員会に伝えられ、プログラムの適切な改良を行います。